「安全機能の各々に対し、要求されるリスク低減を達成するために適用されるパフォーマンスレベル」
マネージド ディスクのパフォーマンス レベル
Azure マネージド ディスクのパフォーマンスは、ディスクの作成時にパフォーマンス レベルの形式で設定されます。 パフォーマンス レベルによって、マネージド ディスクの IOPS とスループットが決まります。 ディスクのプロビジョニング済みのサイズを設定すると、パフォーマンス パフォーマンスレベルの評価手順 レベルが自動的に選択されます。 パフォーマンス レベルは、デプロイ時またはその後に、ディスクのサイズを変更せずに変更することができます。
パフォーマンス レベルを変更すると、ディスクのバースト機能を使用せずに、より高い需要に備え、対応することができます。 追加のパフォーマンスが必要な期間の長さによっては、バーストに依存するのではなく、パフォーマンス レベルを変更する方がコスト効率が高い場合があります。 これは、休日のショッピング、パフォーマンス テスト、トレーニング環境の実行など、一貫して高いレベルのパフォーマンスを一時的に必要とするイベントに最適です。 これらのイベントを処理するために、必要に応じて、より高いパフォーマンス レベルを使用できます。 その後、より高いパフォーマンスが必要でなくなったときに、元のレベルに戻すことができます。
- 現在、この機能は Premium SSD でのみサポートされています。
- この機能は、現在共有ディスクではサポートされていません。
- P60、P70、P80 のパフォーマンス レベルは、4,096 GiB より大きなディスクでのみ利用できます。
- ディスクのパフォーマンス レベルは、12 時間ごとに 1 回だけダウングレードできます。
- 2020 年 6 月より前に作成されたディスクのパフォーマンス レベルはシステムでは返されません。 ベースライン レベルで更新することで、古いディスクのパフォーマンス レベルを利用できます。
初めてディスクを配置またはプロビジョニングすると、プロビジョニングされたディスク サイズに基づいてそのディスクのベースライン パフォーマンス レベルが設定されます。 元のベースラインより高いパフォーマンス レベルを使用して、より高い需要を満たすことができます。 そのパフォーマンス レベルが必要でなくなった場合は、最初のベースライン パフォーマンス レベルに戻すことができます。
課金への影響
パフォーマンス レベルの変化に応じて、課金が変動します。 たとえば、P10 ディスク (128 GiB) をプロビジョニングした場合、ベースライン パフォーマンス レベルは P10 (500 IOPS、100 MBps) と設定されます。 P10 の料金で課金されます。 ディスク サイズを増やすことなく、P50 のパフォーマンス (7,500 IOPS、250 MBps) に適合するようにレベルをアップグレードできます。 アップグレードされている期間は、P50 の料金で課金されます。 より高いパフォーマンスが必要でなくなった場合は、P10 レベルに戻すことができます。 ディスクは、再び P10 の料金で課金されます。
2. 制御システムの安全関連部とは
制御システムの安全関連部は、SRP/CSとも表現されます。SRP/CSは、「safety-related part of a control system」の略で、制御システムの安全関連部全体を指す場合のみならず、入力部・論理部・出力部を個別に指すときにも用いられます。（図4参照）
3. パフォーマンスレベル（PL）とは
| パフォーマンスレベル（PL） | 単位時間当たりの、危険側故障発生の平均確率 PFHD（1/h） |
| a | 10 -5 以上 10 -4 未満 |
| b | 3×10 -6 以上 10 -5 未満 |
| c | 10 -6 以上 3×10 -6 未満 |
| d | 10 -7 以上 10 -6 未満 |
| e | 10 -8 以上 10 -7 未満 |
パフォーマンスレベル（PL）は、カテゴリ（Cat）に基づくSRP/CSの回路構成が基本となりますが、それだけでなくそこに使用されるデバイスの信頼性を示す、危険側故障を発生するまでの時間であるMTTFD（平均危険側故障時間）、とSRP/CSによるシステム内の危険側故障の検出率であるDC（診断範囲）、一つの故障原因から独立した複数の故障が引き起こされる共通原因故障（CCF）を考慮した設計をしているという4つの要素で決定されます。このことからPLは、図5のように表現できます。
4. ISO13849-1における制御システムの安全関連部（SRP/CS）の設計プロセス
5. パフォーマンスレベルの評価手順
5.1. 要求パフォーマンスレベル（PLr）の決定
※PLr：要求パフォーマンスレベル（required performance level）
「安全機能の各々に対し、要求されるリスク低減を達成するために適用されるパフォーマンスレベル」
その結果、選択されたa～eまでの1つが要求パフォーマンスレベル（PLr）となります。 図6のようにPLr = aは、構築する制御回路が受け持つリスク低減の度合が少なくてもよいことになります。一方、PLr = eが選択されると、構築する制御回路が受け持つリスク低減の度合は大きくなります。 なお、ここで決定したPLrに対して、実際に計算したPLの結果を比較して、SRP/CSが対象とする危険源のリスクに対し適切である可動かを判断します。
5.2. カテゴリの決定
カテゴリとは「障害に対する抵抗性（フォールト・レジスタンス），及び障害条件下におけるその後の挙動に対する制御システムの安全関連部の特性に関する分類であって，当該部の構造的配置，障害検出及び／又はこれらの信頼性によって達成される。」と定義されています。つまり、制御システムの安全関連部の回路構成を決定するに当たっての安全機能要求がカテゴリです。
カテゴリは「指定アーキテクチャ（designated architecture）」として規定され、後述のようにカテゴリB, 1, パフォーマンスレベルの評価手順 2, 3, 4の5つに分類されます。
図9には、達成されるPLと、カテゴリ、DCavg、およびMTTFDとの関係性が示されます。
この図9を用いて、要求されるPLrに対して、少なくとも同等あるいはそれ以上のPLを持つ制御システムを構築するためのカテゴリを決定します。
たとえば、図10に示すようにPL＝cのシステムを設計する場合、構造（アーキテクチャ）はカテゴリ1～3のいずれかを選択できます。
5.2.1. 各カテゴリの要求事項
①カテゴリB、1
カテゴリB、1のアーキテクチャを図11に示します。 両カテゴリにおいて、アーキテクチャの図は同じです。故障診断機能は共になく、信号はI （入力部）からO（出力部）への一方通行です。なお、カテゴリ1のMTTFDは、カテゴリBのそれより長い必要があります。つまり、カテゴリ1の方が危険側故障の確率はより低く、安全機能喪失の確率はより小さくなります。 なお、カテゴリB, 1には故障診断機能が無いため、PLの計算をする上で、DCavg（診断範囲）やCCF（共通原因故障）の考慮は必要ありません。
②カテゴリ2
カテゴリ2のアーキテクチャを図12に示します。
このアーキテクチャでは、故障診断機能が付加されています。これは試験装置と表現されTE（Test Equipmentの略）と表記されます。またこの試験装置の出力はOTE（Output of TEの略）と表記されます。TEがI、L、Oの診断を行い、異常があればOTEへ出力する構成になっています。なお、TEはLの中に含まれていることもあります。
またカテゴリ2は故障診断機能を有するため、DCavg（診断範囲）やCCF（共通原因故障）に対する考慮が必要です。
③カテゴリ3
カテゴリ3のアーキテクチャを図13に示します。
このアーキテクチャでは、信号経路は二重化され、入力信号は互いにL1、L2（論理部）のクロスモニタリングによって、信号の不一致（異常）がないかを相互監視しています。O1、O2（出力部）はL1、L2（論理部）でモニタリングされ、論理部で出力信号と出力部の状態を比較することで、バックチェックを行い、自己診断されます。
④カテゴリ4
カテゴリ4のアーキテクチャを図14に示します。
このアーキテクチャの構成はカテゴリ3と同じですが、カテゴリ4ではC（クロスモニタリング）やm（モニタリング）を行う自己診断機能の性能が高くなっています。これを強調するため破線ではなく実線で示してあります。
5.3. MTTFDの算出
MTTFDは、「mean time to dangerous failure」の略で、対象となるデバイスまたは制御システムの安全関連部が危険側に故障するまでの平均時間の期待値のことで、年数で表します。システムの信頼性の観点からこのパラメータが必要とされています。
PLを決定するためにはシステム全体のMTTFDを計算しますが、まず関連する各コンポーネントのMTTFDを決定し、その後に各チャネルのMTTFDを計算します。それを元に全体のMTTFDを計算します（複数チャネルの場合）。なお、チャネルごとのMTTFD値は、表3のように3つに区分され、また上限・下限共に制限されています。
チャネルのMTTFDを計算した結果、3年未満の場合はMTTFDの範囲を満たしません。 各コンポーネントのMTTFD値は、100年を超えることは許容されています。一方、各チャネルのMTTFD値は、計算の結果100年を超えたとしても100年に制限されます。ただし、カテゴリ4の構成であれば、回路構成（冗長化）とDCの値が非常に高いことから、各チャネルの最大MTTFDは2500年まで許容されます。
5.3.1. 各デバイスのMTTFD
各コンポーネントのMTTFDの数値は次の優先順位で決定します。 パフォーマンスレベルの評価手順 第一優先 製造者（メーカー）から提供されるMTTFD値 第二優先 この規格の附属書CまたはDに記載の値 第三優先 附属書Cに値がなければ、MTTFD＝10年とする。
5.3.1.1. コンポーネントのB10DからMTTFDを計算する
5.3.2. チャネル全体のMTTFD計算方法 パーツカウントメソッド
各デバイスのMTTFD値を決定すると、それを元に各チャネルのMTTFDを次に計算します。（式（3）参照）
たとえば、MTTFD1＝30年、MTTFD2＝30年、MTTFD3＝30年 とすれば、1/ MTTFD＝1/30＋1/30＋1/30 となり、このチャネルのMTTFDは10年となります。
5.3.3. 異なるMTTFDを持つチャネルの場合のMTTFDの決定方法
式（4）を使用した場合MTTFD1＝3年、 MTTFD2＝100年とすれば、全体のMTTFDは66年となります。
これは、両方のチャネルそれぞれをMTTFD＝66年のチャネルと見なすことと同等の意味を持ちます。
5.4. DC（診断範囲）およびDCavgの算出
パフォーマンスレベルを見積るためには、システム全体のDCavg（平均診断範囲）を計算する必要があります。そのためには各コンポーネントのDC（診断範囲）を決定する必要があります。 DC（診断範囲）とは危険側故障をどの程度検出できるのかを％で示します。具体的には検出される危険側故障率（λDD）と、全危険側故障率（λtotal）の比率で表されます。（式（5） 参照）
DC（診断範囲）は、コンポーネントやシステムの安全側故障は考慮されていません。危険側故障だけを対象としています。また、DCは4つに区分されています。（表4参照）
なお、論理装置（安全コントローラなど）、セーフティライトカーテンなどの電気・電子デバイスはその装置の内部に自己診断機能を持っていますが、インタロックスイッチ、非常停止スイッチなど、機構コンポーネントは一般的に自己診断機能を持っていません。しかし、論理部との接続を冗長化し、信号の不一致などを論理部（安全コントローラなど）で監視することで、制御システムの安全関連部全体として高いDCを持つことができます。
各コンポーネントのDCの選択は、ISO13849-1 Annex Eから、入力装置、論理装置、出力装置に関して、それぞれ記述された診断技術に適合したものを選択することになります。
また、コンポーネントのDCが決まった後は、その値を利用して、システム全体のDCavgを計算することになります。（式（6）参照）
なお、故障検出のないコンポーネント（診断されない部分）は、DC=0 です。
5.5. CCF（共通原因故障）の評価
CCF（common cause failure）とは、「単一の事象から生じる異なったアイテムの故障であって、これらの故障が互いの結果ではないもの」と定義されています。これは、単一の原因による故障の結果が、次の故障を誘発して複数の故障が発生することはなく、あくまで単一の原因によって複数の独立した故障が発生するという意味です。
たとえば、過電圧／異常周囲温度などが原因で、互いに関係のない回路の部品（複数）が故障することを指します。このような可能性のある事象に対して、システムがどのように対策を行っているのかを示す指標がCCFです。
CCFは、ISO13849-1 Annex F 表F.1の複数の設問に対して、Yes またはNoで回答し、100ポイント中、少なくとも65ポイントを獲得できる方策が実施されていれば、CCFの要求事項に適合していると見なします。（表5参照）
なお、表5に示されるCCCに対する方策の各項目について、部分的な対応では部分点は付与されず、該当する項目に対する点数は0（ゼロ）となります。
またこの設問に対する記入は、一般的に制御システムの安全関連部の設計者が記入します。
5.6. パフォーマンスレベル（PL）の評価
制御システムの安全関連部として要求されるPLrに対して、実際に設計された回路のカテゴリ、MTTFDとDCavg、CCF評価結果からISO13849-1 付属書K 表K.1からシステムのPLを算出し、そのPLがPLrと同じか、それ以上のレベルであることを確認します。PLr≦PLが確認されれば（危険側故障の平均発生確率が同等か小さければ）、リスク低減目標が達成されたことになります。
国際安全規格と安全構築の手順（NECA安全ガイドブック－製造現場における安全方策－（第7版）より）
機械安全に関する国際規格は、主に電気／電子技術分野の国際標準化を実施する IEC（国際電気標準会議）、電気／電子以外の分野（機械、管理など）を含めた国際標準化を実施するISO（国際標準化機構）において作成されている。ISO/IECガイド51 は、それぞれの機関から発行される安全規格に共通する概念を示すものとして発行されている。
国際規格はそれぞれの機関に所属するメンバー国の代表者による審議を経て制定されている。特に欧州の規格審議委員会はISO/IECと協定を結んでいることから、規格の開発において中心的な役割を果たしている。
図1．機械安全に関する国際規格の体系
ISO12100に基づく安全設計
図2．リスクアセスメントとリスク低減の手順
機械の安全化手順
図3．機械包括安全指針に基づく機械の安全化の手順
危険源の同定
図4．機械の危険源例
リスクの見積もり
- 危害の程度：軽傷、重傷
- 危害に合う頻度：まれ、頻繁
- 危害を回避できる可能性：回避できる、回避できない
これらのパラメータに基づく判断の基準には共通化されたものがない。そのため、リスクアセスメントを始める際には、どのようなパラメータをどのような判断基準で用いるかを検討することが必要である。
国際規格としては、ISO12100を補足する参考技術文書として発行された ISO/TR14121-2において、リスク見積もりの方法やリスク見積もりに使用するパラメータとその判断基準の例が示されている。
日本においては、2010年に（一社）日本機械工業連合会から発行された「メーカのための機械工業会リスクガイドライン」などで、リスク見積もりを行う際の方法や、リスクパラメータの例が紹介されている。この中では、リスク見積もりのパラメータとその意味合いとして、次の表の記載がある。このうち「S」は危害の度合いを、「F」は危害にあう頻度を、「A」は危害を回避できる可能性をそれぞれ示している。
表1．リスクパラメータの意味
- ─可動部分が0.25m/s以下の速度で動く場合、及び被暴露者がリスクに気づいており、また危険状態又は危険事象が迫っていることを認識している。
- ─特定の条件による（温度、騒音、人間工学等）
リスク低減の方策
- ステップ1：本質的安全設計方策 パフォーマンスレベルの評価手順 パフォーマンスレベルの評価手順
- ステップ2：安全防護及び付加保護方策
- ステップ3：使用上の情報
ステップ1の本質的安全設計では、機械の危険源そのものをなくしたり、低減できる設計を考える。
ステップ2の安全防護には、危険源に触れられなくするようなガードや、作業者がガードを開けたり危険源に近づいたりした時に機械を停止させるための安全機器の取り付けなどが含まれる。付加保護方策の代表的な例は、非常停止スイッチの設置である。 ステップ3の使用上の情報は、機械に付ける警告ラベルやマニュアルはもちろん、使用者に対して提供する残留リスクの情報も含まれる。機械の使用者は、この使用上の情報をもとに、リスクアセスメントと追加の保護方策を実施する。
図5．3ステップメソッドの優先順
安全設計への規格の活用
ISO13849-1パフォーマンスレベル（PL）
パフォーマンスレベル（PL)とは、機械の安全制御に用いる回路の性能を、回路の構造（単一構造か二重化構造かなど）や危険側故障（必要なときに安全機能が働かない故障）が起きる頻度、診断によって故障が検出できる確率などを総合的に評価し、aからeまでの５段階に分類して評価する考え方である。
リスクアセスメントの結果、安全制御回路を用いてリスク低減を行うとした危険源に対して、その制御回路に求める信頼性のレベルを決定する。これが、安全機能に対する要求パフォーマンスレベルPLrである。このPLrを満たすように安全回路を設計し、安全関連部の性能（PL）を見積る。最終的に、危険源に対して求めたPLrと設計した安全関連部のPLとを比較して、PLがPLrの要求値を上回っているかを検証するのが、ISO13849-1に基づく安全回路評価の進め方である。
PLrの求め方やPLの見積もりについては、ISO13849-1およびその整合規格であるJISB9705-1を参照いただきたい。
ブロック・ボリューム・パフォーマンス
ブロック・ボリュームを作成してアタッチする前に、パフォーマンス・ニーズを判断する必要はありません。ボリュームを作成すると、デフォルトでは、「バランス」パフォーマンス・レベル用に構成されます。これは、ボリュームの作成時に変更することも、ボリュームの作成後にいつでも更新することもできます。サービスのエラスティック・パフォーマンス機能を使用すると、ブロック・ボリュームやブート・ボリュームのサイズとは無関係に、必要なパフォーマンス特性の分を支払うことができます。要件が変更された場合、ボリュームのパフォーマンス設定を調整するだけで済みます。ボリュームを再作成する必要はありません。
ノート概念実証テスト中にベンチマーク分析を実行して、環境の構成がアプリケーション要件に適したパフォーマンスを持つことを確認
ブロック・ボリューム・パフォーマンス・レベル
- 超高パフォーマンス: I/O要件が非常に高く、最大限のパフォーマンスを必要とするワークロードに対しては、これが推奨されます。このオプションを使用すると、1 GB/月あたり30 ～ 120のVPUを購入できます。様々なボリューム・サイズの特定のスループットやIOPSパフォーマンスの数値などの詳細は、「超高パフォーマンス」を参照してください。
- 高パフォーマンス: Ultra High Performanceレベルのパフォーマンスを必要としない高I/O要件のワークロードに推奨されます。このオプションでは、毎月1 GB当たり20個のVPUを購入します。様々なボリューム・サイズの特定のスループットやIOPSパフォーマンスの数値などの詳細は、「高いパフォーマンス」を参照してください。
- 平均化:新規および既存のブロック・ボリュームとブート・ボリュームのデフォルトのパフォーマンス・レベルで、ほとんどのワークロードでパフォーマンスとコスト削減のバランスが取れます。このオプションでは、毎月1 GB当たり10個のVPUを購入します。様々なボリューム・サイズの特定のスループットおよびIOPSパフォーマンス数値などの詳細は、バランス・パフォーマンスを参照してください。
- より低いコスト: ストリーミング、ログ処理、データ・ウェアハウスなど、大規模な順次I/Oがあるスループット集中型のワークロードに推奨されます。コストはストレージ・コストのみであり、追加のVPUコストはありません。このオプションはブロック・ボリュームにのみ使用でき、ブート・ボリュームには使用できません。様々なボリューム・サイズの特定のスループットやIOPSパフォーマンスの数値などの詳細は、「低コスト」を参照してください。
ボリュームのパフォーマンス・レベルの構成
コンピュート・インスタンスを作成すると、そのインスタンスのブート・ボリュームのボリューム・パフォーマンス・レベルはデフォルトで「バランス」に設定されます。この設定は、インスタンスの起動後に変更できます。既存のブート・ボリュームのボリューム・パフォーマンスを変更するにはを参照してください。
ボリューム・パフォーマンス・ユニット
ボリューム・パフォーマンスの計算
10 VPU (Balanced performance level)以降、10 VPU/GBの増分ごとに、パフォーマンスは次のように拡張されます。
+最大IOPS/ボリューム制限の場合は25 K IOPS (120 VPU/GBの場合は最大300 K IOPS)
IOPS/GB = 1.5XVPU/GB + 45
最大IOPS/ボリューム= 2,500 * VPU/GB
KBPS/GB = 12 * VPU/GB + 360
最大MBPS/ボリューム= パフォーマンスレベルの評価手順 20 * VPU/GB + 280
インスタンス・シェイプのパフォーマンス詳細
シェイプは、インスタンスに割り当てるOCPU数、メモリー容量およびその他のリソースを決定するテンプレートです。インスタンス・シェイプは、アタッチされたボリュームのパフォーマンスに影響します。この項では、インスタンス・シェイプの ブロック・ボリューム 固有の詳細を示します。
Ultra High Performanceレベル用に構成されたボリュームに必要なマルチパス対応アタッチメントをサポートするシェイプは、Supports Ultra High Performance (UHP)列で Yesという値で識別されます。
Ultra High Performance用に構成されたボリュームのアタッチの詳細は、Ultra High Performance Volumesへのアタッチメントの構成を参照してください。
ベア・メタル・シェイプ
ノート現在
のすべてのベア・メタル・シェイプは、Ultra High Performanceレベルをサポートしています。
1 x 100 Gbps RDMA
CPUメモリー: 2048 GB
200 Gbps RDMA x 8
1 x 100 Gbps RDMA
iSCSI接続ボリュームのVMシェイプ
準仮想化アタッチされたボリュームのVMシェイプ
次の表に、Ultra High Performanceレベルの準仮想化アタッチメントを使用したVMシェイプに基づくインスタンスへのボリュームのアタッチに適用可能な詳細を示します。
ノートVMインスタンスへの準仮想化アタッチメントを使用してアタッチされたUltra High Performanceレベル用に構成されたボリュームのパフォーマンス
ノート「バランスのとれたパフォーマンス」および「より高いパフォーマンス」に構成された準仮想化ボリューム・アタッチメントの
ブロック・ボリューム ・パフォーマンスは、8コア以上に構成されたインスタンスの場合、 ブロック・ボリューム ・サービス・レベルでiSCSIアタッチメントのパフォーマンスに従います。
ブロック・ボリューム・パフォーマンスSLA
このトピックで説明するブロック・パフォーマンス数値は、Oracle PaaSおよびIaaS Public Cloud Services Pillarのドキュメントのカテゴリ7および2.7.1.8.1項(Oracle Cloud Infrastructure - Block Volumeサブセクション)に適用されます。
パフォーマンスの制限事項および考慮事項
-
ボリューム当たりのIOPSおよびインスタンス当たりのIOPSに関する ブロック・ボリューム ・パフォーマンスSLAは、「バランス」、「より高いパフォーマンス」および「より高いパフォーマンス」レベルのみに適用され、「より低いコスト」レベルには適用されません。
転送中の暗号化をサポートするベア・メタル・インスタンスの最大スループットは、より高いパフォーマンス・レベルで540 MB/秒です。
マルチパス対応のアタッチメントを持つボリュームは、一度に1つのインスタンスにのみアタッチできます。Ultra High Performance用に構成されたボリュームでパフォーマンスを最適化するには、マルチパス対応アタッチメントが必要です。詳細は、「超高パフォーマンス・ボリュームへのアタッチ」を参照してください。
スループット・パフォーマンスの結果は、ベア・メタル・コンピュート・インスタンスが対象です。仮想マシン(VM)コンピュート・インスタンスのスループット・パフォーマンスは、インスタンスで使用可能なネットワーク帯域幅によって決まり、さらにボリュームのその帯域幅によっても制限されます。VMシェイプに使用可能なネットワーク帯域幅の詳細は、「VMシェイプ」表の「ネットワーク帯域幅」列を参照してください。
ボリューム当たりのIOPSおよびインスタンス当たりのIOPSに関する ブロック・ボリューム ・パフォーマンスSLAは、 ブロック・ボリューム ・サービス・レベルで、iSCSIボリューム・アタッチメントを使用して16個以上のコアおよび8個以上のコア以上のVMの準 仮想化ボリューム・アタッチメントに適用されます。
「より低いコスト」オプションでは、他のパフォーマンス・レベルと同レベルのレイテンシ・パフォーマンスを実現できない場合があります。また、「より低いコスト」オプションでは、レイテンシの差異が大きくなる場合もあります。
すべてのWindowsプラットフォーム・イメージには、デフォルトでWindows Defender Advanced Threat Protection (Windows パフォーマンスレベルの評価手順 Defender ATP)が有効になっています。このツールは、ディスクのI/Oパフォーマンスを大きく低下させます。このトピックで説明するIOPSパフォーマンス特性は、ディスクI/Oに対してWindows Defender ATPが無効になっているWindowsベア・メタル・インスタンスに有効です。顧客は、Windows Defender ATPを無効にした場合のセキュリティ上の影響を慎重に考慮する必要があります。Windows Defender Advanced Threat Protectionを参照してください。
パフォーマンス評価・設計サービス
顧客との商談スキルなど、社員のパフォーマンスの質をうまく測れなくてお困りではありませんか？
ルーブリックによるパフォーマンス評価システムは、こんな課題を解決します
社員のパフォーマンスを測る指標がない
評価者間で評価のバラつきがある
トレーニングが行動変容につながっているか検証したい
営業担当者のパフォーマンスや商談の質を見える化したい
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営業担当者のパフォーマンスや商談の質を見える化したい
ルーブリック
「 ルーブリック 」とは、パフォーマンスの評価基準をマトリクス表で示したものです。社員が職務において求められるパフォーマンス（例：商談スキルなど）の到達度を評価します。リープが独自開発したルーブリックを用いることによって、社員のパフォーマンスレベルを数値的に評価・可視化します。リープのルーブリックは、6,000人を超える営業担当者・販売員・エンジニア・マネジャーなどの様々な職種のデータをもとに教育工学の学術理論を用いて独自開発し、標準化された指標です。
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