会社の資金が不足した場合の資金調達方法や返済などをあらわします。
キャッシュフロー表を作成して必要な老後資金を確かめよう！ 活用法を解説
キャッシュフロー表を作成すれば、収支状況や貯蓄残高の推移が可視化され、家計について配偶者や家族と共有しやすくなります。また、予定されているライフイベントも考慮した老後資金の計画を具体的に立てることが可能です。 そこで、「キャッシュフロー表作成のポイントや活用法について知りたい」と思っている方もいるのではないでしょうか。 キャッシュフローとは 本記事では、キャッシュフロー表を作成するときのポイントや活用法について解説します。
キャッシュフロー表とは
キャッシュフロー表は、現在の収支状況と将来の収支状況、貯蓄残高の推移を年単位など時系列にまとめた表です。これは、ライフイベントをもとに作成します。 表はノートに手書きで作成する方法もありますが、Excelやスプレッドシート、専用ソフトを活用する方が多いです。 このキャッシュフロー表を作成することで、将来にわたる収支状況や貯蓄残高の推移の見通しが可視化され、配偶者や家族と共有しやすくなります。
キャッシュフロー表を作るときのポイント
キャッシュフロー表を作るときは、年齢を途中から5歳刻みにしたり、住宅ローンや車の買い替えなどライフイベントも記入したりすることが大切です。また、夫婦それぞれの収入を記入し、支出額は実績をベースにします。 これらのポイントを理解したうえでキャッシュフロー表を作成することで、より実用的なものになります。ここでは、キャッシュフロー表を作るときのポイントについて見ていきましょう。 ■年齢について、最初は1歳刻み、途中から5歳刻みにする キャッシュフロー表の年齢について、最初は1歳刻みで記載し、途中から5歳刻みにしましょう。例えば、40代前半の方であれば50歳までは51、52、53……と1歳刻みにして、55歳以降は55、60、65……と5歳刻みにします。 これは、現在から近い年の収支状況などは細かく予想できますが、先々は1年ごとの収支状況の予想が難しいためです。 ■ライフイベントも記入する キャッシュフロー表にはライフイベントの記入が重要です。ライフイベントは収支状況や貯蓄残高の推移に大きく影響するからです。 主なライフイベントは、以下のとおりです。 ●住宅ローン（購入・完済・リフォーム） ●車の買い替え ●子どもの入学・卒業、就職、結婚 ●夫（妻）の定年退職 ●家族旅行 また、キャッシュフロー表に記載することで、さまざまなライフイベントの予定を改めて確認でき、貯蓄を増やすモチベーションがあがるようになるかもしれません。 ■夫婦それぞれの収入も記入する キャッシュフロー表は夫婦や家族の収支状況や貯蓄残高を可視化して、共有するためのツールでもあります。 夫婦どちらも収入（給与、事業、年金）があるのに、どちらか一方だけの情報ではキャッシュフロー表を作成する意味がありません。キャッシュフロー表には、夫婦それぞれの収入を記入するようにしてください。 ■支出は実績をもとに予想額を反映する キャッシュフロー表の支出欄は、現在の家計をベースに記入しましょう。統計などの数値をベースに将来の支出額を作成すると、実際の支出額とはかけ離れたものになる可能性があります。将来の家賃や食費、通信費などの支出額は、現在の実績をベースに見積もるようにしてください。
フリーキャッシュフローとは？ キャッシュフロー計算書の読み解き方を具体例から解説
ここでは、キャッシュフロー計算書と損益計算書の違いを見ていきましょう。また、営業キャッシュフロー、投資キャッシュフロー、財務キャッシュフローの概念も詳しく解説します。
（1）損益計算書との違い
（2）営業キャッシュフロー
（3）投資キャッシュフロー
（4）財務キャッシュフロー
3.キャッシュフロー計算書の分析の具体例
ここでは、キャッシュフロー計算書の分析方法を具体例とともにお伝えします。
（1）フリーキャッシュフローがマイナスの場合
（2）投資キャッシュフローがプラスの場合
（3）投資キャッシュフローのマイナスが大きい場合
（4）財務キャッシュフローがマイナスの場合
M&A・事業承継を検討している方へ
クローバー会計事務所
公認会計士・税理士 柴田 亮（しばた りょう）
1973年、静岡県出身。
1997年に上智大学卒業後、地方銀行勤務を経て中堅監査法人に入社し、株式支援業務を経験。
2006年に新日本監査法人に入社し、上場企業の会計監査業務を経験。
2008年に公認会計士登録（日本公認会計士協会東京会 登録番号22420）。その後、財務系コンサルティング会社に入社し、中堅・中小企業の株価算定・事業再生・Ｍ&Ａ業務を経験。
2011年には東京さくら監査法人のパートナーに就任（現任）し、クローバー会計事務所を開設（現任）。2012年、税理士登録（東京税理士会 登録番号120861）。
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